訪問リハビリとは何かを説明していきます。 | 訪問マッサージは栃木県、足利市のはなぶさ治療院 | ブログ

訪問リハビリテーションとは、理学療法士や作業療法士や言語聴覚士といった国家資格を持つリハビリ専門員が利用者様の自宅へ訪問し、主治医の指示に合わせてリハビリテーションや療養上のお世話、診療の補助などを行うことのようです。   　病気や怪我、老化によって衰えてしまった身体機能や体力を取り戻したり維持したりするためのトレーニングはもちろん、歩行や食事、トイレといった日常生活動作の訓練や改善のための取り組みなども行うそうです。   　訪問リハビリの目的は、身体機能の向上だけではなく、利用者様の日常生活における自立と社会参加の促進、また利用者様とその家族を含めた心理的サポートも含まれ、QOL(Quality of Life：人が人間らしい生活を送ること)の支援を総合的に行います。   　訪問リハビリテーションを受けられる対象者は、必要に応じて多くの方が簡単に受けることができる「通所リハビリテーション」とは違い、以下の2つの条件を満たした方が対象となるようです。 1、介護保険省の認定を受けられている方 どんな病気や怪我がきっかけであっても要介護認定(要介護1〜5)を受けておられる方は、すべての方が対象となるとのことです。また、40〜64歳までの方については、要介護状態となった原因が、「がん」や「関節リウマチ」など「16種類の特定疾患による場合」の認定を受けた方のみが対象となるようです。 介護予防(1〜2)の方は、「介護予防訪問リハビリテーション」の対象となり、同様のサービスを利用することができるとのことです。   　ご自宅の環境に合わせて、実際の生活が少しでも改善できるよう、以下のようなリハビリテーションを行うとありました。 ・健康管理 血圧や脈拍、体温測定、食事や排泄などの確認、管理など ・身体機能向上、維持のための訓練 筋力トレーニング、関節硬化を防ぐための関節可動域訓練など ・日常生活の動作訓練 歩行訓練、トイレの訓練、嚥下訓練、発生訓練など ・生活環境の整備 手すりの設備や段差の解消といった住宅回収の助言など ・福祉用具選定 適切な福祉選定 適切な福祉用具の提案など ・ご家族からの相談応対 解除方法の指導や助言など 1回の訪問リハビリでは40〜60分の利用が中心となるため、リハビリテーションセラピストは1日4件〜6件程度の目安に訪問することが多いようです。 訪問、サービス提供後には家族からの相談に応じる、カルテの作成、ケアマネージャーへの報告、利用者様の状態によってはケアプランの練り直しなどの事務的な作業も行うそうです。   　訪問リハビリテーションの必要性のある状態には以下のようなものがあるようです。 ・筋力が低下して歩くことに不安がある ・手の動きが悪いくなってきた ・言葉がはっきり出せずに会話に支障が出ている ・日常生活に対して不安な部分がある ・食べ物にむせるようになった ・麻痺や拘縮がある ・どんなリハビリを行えば良いか分からない ・身体の動きが悪く好きなことを行えない ・福祉用具の使い方が分からない ※拘縮：怪我や病気などにより長時間体を動かしていない状態が続くことで関節が硬くなり、動きが悪くなる状態のことを指すそうです。脳梗塞による片麻痺でも起こります。   　訪問リハビリテーションのメリットとデメリット ・メリット リハビリ施設まで通所する必要がないので、通院の時間や手間、費用がかからない 住み慣れた自宅でリハビリを受けることができるので、自分のペースでリラックスした状態でリハビリを受けられる マンツーマンのリハビリとなるので、細かいところまでしっかり見てもらえる   ・デメリット 大型のリハビリ機器などを持ち込むことができないので、使用できるリハビリ機器や受けられるリハビリ内容には制限がある 自宅に招いて施術を行うためプライバシーの管理などに気をつける必要がある   　訪問リハビリテーションは、介護保険のほか、医療保険でも利用することができるようです。 原則として、要介護認定を受けている方は介護保険が優先となります。 しかし、65歳未満や65歳以上でまだ要介護認定を受けていいない方は医療保険で利用できるそうです。   　介護保険で訪問リハビリテーションを利用する場合は、主治医に訪問リハビリテーションを利用したい旨伝え、訪問リハビリステーションの指示書を3ヶ月に1回、主治医より発行してもらえるそうです。しかし、医療保険で利用する場合には、1ヶ月に1回の発行が必要です。 その際、ケアマネーシャーに相談し、ケアマネージャーから主治医に依頼してもらう方法もあるとのことでした。   　訪問リハビリテーションを受信するには条件があり、自宅にあるものを使用して生活に密着リハビリを受けられますが、設備に限りがあるので、自身の努力も必要になることが分かります。 利用料は利用者の利用内容により異なり、介護保険対象なので1〜2割負担になることもあるそうです。 そして、直接提供事業者に申し込むのではなく、ケアマネージャーや医師に相談し、適切な施設を紹介してもらうのが一般的ということが分かりました。   しっかりしたケアが受けられそうなので、自宅でも通所でも家族の体力や体調を見て、必要になった時は決めたいと感じました。